スイングトレードにおける材料について #006

投資・株における”材料”とは、株価の上昇・下落の要因となるものを指す。
材料はできるだけ毎日確認する。情報の欠落があると誤った投資判断のリスクが上がる。
※想定：日本株・現物・スイングトレード・決算をまたぐ取り引きを除く

スイングトレードに大きな影響を与える材料は下記に分類される。
これらはすべて確認すること。

市場全体の温度感(主要指標の推移)
個別銘柄のテクニカル分析情報
個別銘柄のファンダメンタル分析情報
個別銘柄のニュース
経済イベント(各種指標値・決算)
要人発言
ニュース
突発情報

1. 市場全体の温度感(主要指標の推移)

日経平均先物が毎朝8:50時点で上がっている場合、日経平均も(一時的に)上がる可能性が高い。NYダウ・NASDAQが上がっている場合も日経平均は上る可能性が高い。下がっている場合も同様に考える。

ここでいう上がっている状態というのは前日比のこと。
また、NYダウ・NASDAQは日本とは時差があるので、月曜に確認できる情報は先週の金曜時点の情報なので、それまでに経済イベントがあると想定とずれる可能性が高いので、目安として考える。

しかし、イレギュラーな場合もある。
例えばアメリカ国内で大規模な災害等が発生し、アメリカ国内でのみ経済損失が発生する場合、アメリカ株は下落するが、アメリカ以外の株に鞍替えすることなどで、NYダウは下がるが、日経平均は上がるなどということも発生する。

また、日経・NYダウなどがなんらかの理由によって前日比がほぼ変わらない値で微減・微増している場合など、値動きが小さい場合には目安にはならない。

ドル円も上がると日経が上がる可能性大。

2. 個別銘柄のテクニカル分析情報

個別銘柄のテクニカル分析で確認しておきたいのは下記。
※日足のデータ

移動平均(短期、中期、長期)
ボリンジャーバンド(1σ、2σ、3σ)
MACD
移動平均乖離率
出来高(日別/価格帯別)

見方は別記事参照

3. 個別銘柄のファンダメンタル分析情報

ファンダメンタル分析とは、企業の業績や価値などについて調べる行為といっても良い。

SBI証券のアプリで見ることができる銘柄情報・四季報・適時開示の情報は目を通しておく必要がある。
できれば、各企業のwebサイトのIR情報を確認したいところ。：「(企業名) IR情報」でググる。

4. 個別銘柄のニュース

直近のニュースはSBIアプリの個別銘柄から確認できる。
自社株買い、業務提携、新サービス・新プランの提供、増配などは株価上昇に寄与。不祥事、決算が想定通りかそれ以下の結果などは株価下落に寄与。TOBやM&Aなどは、対象企業の規模や業績によって株価は急騰する場合もある。事業の切り離し、リストラなどはどのように判断されるかわからないので、株価が下がると思っていたほうが懸命。

過去のニュースは企業のwebサイトのIR情報から確認するのがよい。または、ググる際に日付や期間を指定する方法もあるのでそれで確認する。特に、チャート上で急騰・急落している日付を確認して、その日付の周辺のニュースは確認する必要がある。

5. 経済イベント(各種指標値・決算)

毎月・毎年決まった時期に出てくる指標値がある(下記など)。
経済指標カレンダー：https://mst.monex.co.jp/pc/servlet/ITS/report/EconomyIndexCalendar

アメリカ失業率
アメリカ雇用統計

それ以外にも経済状態に対してフィードバックするような形で発動されるようなものもある(下記など)。

アメリカ中央銀行利下げ・利上げ
日本中央銀行利上げ・利下げ

決算は各企業によって決まっているが、その日・その週の決算企業の数や規模によって、特定の分野や日経平均自体に影響を与える可能性がある。
日本株決算カレンダー：SBIの決算発表スケジュール（国内株式）

台湾のTSMC決算想定以下→日本の半導体株下落
次の日にNVIDIAの決算あり→決算がいいか悪いかわからないので買い控え→市場の値動き鈍化

6. 要人発言

日本首相やアメリカ大統領、日銀総裁、GAFAMなどのCEOなど発言の影響力が大きい人によって、株価が大きく変動する。AI関連の投資に関する発言→株価上昇に寄与。
為替ニュース/コラム – 要人発言：https://fx.minkabu.jp/news?category=statement

7. ニュース

NYダウ・NASDAQなどの指標値は取り引きによって決まるが、取り引き終了後にもニュースは出てくるので、指標値に反映しきれていない内容も多く存在する。

個別銘柄というよりは、特定の分野へのニュースや市場全体への影響があるようなニュースを確認する必要がある。トランプ氏の関税政策の実施状況、テロ・戦争、地政学的な内容、新技術の公開など。アメリカ以外にも中国の影響も間接的に大きく作用することもあるので、ウォッチが必要。

8. 突発情報

その他、急に噂みたいな情報が流れてくることがある。

2024/11ソニーがKADOKAWA買収の噂→実は提携→ソニー・KADOKAWA株価急騰
2025/05NTT 住信SBIネット銀行の全株式取得→同社の株式の2/3をSBIが所有、売却かとの噂→SBIが莫大な利益がでるか？→SBI, 住信SBI株価急騰→実際はNTTとSBIの業務提携→NTTも急騰

計画されているが実際には実施されないだろうと思われていたことなど。

2025/04 トランプ関税発動からの延期→急落→急騰